1. 外貨預金
2. 外貨MMF
3. 外貨FX

この中で、一番おすすめなのは、実は外貨FXです。

外貨FXは、悪いイメージが先行していることから、初心者には向いていない？と思われるかもしれません。

でも、取引保証金の範囲内（＝レバレッジ１倍以内）で取引をしている限り、実は通常の外貨預金・外貨MMFとリスクは変わりません。

外貨FXでは使っている言葉（スワップポイントやロールオーバー等）が特殊なので、とっつきづらい面はあります。

でも、手数料・金利が外貨MMFや外貨定期預金に比べると有利なので、言葉の勉強をしてでも外貨FX取引をすることをおすすめします。

で、私のおすすめの会社はエキサイトＦＸ。この会社は、初心者をターゲットにしていますので、わかりやすいと評判が高いですので、おすすめです！

次におすすめなのは外貨定期預金です。

かつては、外貨定期預金といえば、全然割りにあわない投資先だったのですが、最近は、インターネット銀行の勢力拡大に伴い、投資先として、魅力も少しづつでてきています。

ちなみに、今でも、大手銀行の外貨預金は為替レートが悪すぎて運用には向きませんので、取引をしてはダメです。

外貨定期預金ならば、私がおすすめするのは、イーバンク銀行 の外貨定期預金です。

為替手数料が米ドルで1ドル10銭、ユーロで1ドル10銭、と外貨預金にしては破格に安く、MMFよりも安い手数料の水準です。

ただし、外貨預金は預金利率が必ずしも高いとはいえません。

やはり、運用効率を考えると、外貨FXのほうがはるかに効率がいいことはいうまでもありません。

ただ、FXはやっぱり不安・・、という方には外貨定期預金はそれなりにおすすめです。

注意点は、外貨「普通」預金では利率は低い、ということ。1年とか2年とか預けっぱなしでもいいお金を作ったうえで、外貨定期預金に入れるのが運用のポイントになります。

そして、最後に紹介するのが外貨MMF。

外貨MMFは為替手数料は米ドルで1ドル50戦、ユーロで1ドル75銭と高いですが、金利はFX並みです。

外貨MMFのすごいところは、利益が出ても所得税は非課税となるところ。たっぷり儲ける自身がある人には、メリットの大きい投資手段です。

外貨MMFは、それ自体で運用するというよりも、さらに、外国株式や外国債券、外国投資信託への投資にまわして運用する際の中間地点としての意味合いが強いと思います。

ですので、特に、私のおすすめという会社はありません。

証券会社を選ぶ際には、自分が投資したい商品を扱っている証券会社で取引をするのが一番、ということになります。

ということで、おさらいです。

私のおすすめは次の会社になります。

• 外貨FX→エキサイトＦＸ
• 外貨MMF→特になし
• 外貨預金→イーバンク銀行

ぜひ、参考にしてくださいね。

そのため、私は、取り扱っている商品の種類や、取引発注時の操作性、投資情報の豊富さ、等の観点から、証券会社を選ぶのが望ましいと考えます。

ということで、私が一番におすすめするのが、フィデリティ証券です。

投資信託のラインアップが充実しており、特にノーロード投信が数多く揃っています。

ノーロード投信とは、投資信託を購入するときの初期手数料がかからない投資信託のことです。投資をする立場からすると、最初に手数料が取られないというのは、投資効率を押し上げてくれますので、おすすめです。

投資信託ならこちらがオススメ　→　フィデリティ・ダイレクト

投資信託取引で次におすすめするのは、楽天証券です。

楽天証券は、フィデリティと同じか、それよりもさらに、投資信託のラインアップが充実しているのが強みです。

投資初心者の方だと、現物株式よりも、まずは、投資信託からスタートしたいというニーズが強いはずです。

その点、楽天証券は投資信託の数が多いので、初心者にはおすすめできます。

もちろん株式投資も手数料率が安いので問題はありませんよ

投資信託ならこちらがオススメ　→　楽天証券

3番目におすすめなのは、マネックス証券です。

マネックス証券の強みは、株式取引時の情報が豊富で操作がしやすい、という点です。

ですから、株式投資の取引初心者には、おすすめです。

ただし、マネックス証券の株式取引手数料は若干高めです。

要するに、情報を豊富に出すけれど、そのかわり、手数料は高い目に設定するよ、というのがマネックス証券のポリシーです。

そのため、取引手数料を重視する場合には、マネックス証券では株式取引をせず、次に紹介するSBIイートレード証券を使うのがおすすめです。ただ、その場合でも、情報収集用にマネックス証券の口座を開設する価値はありますよ。

情報収集用口座ならこちらがオススメ　→　マネックス証券

4番目におすすめなのは、SBIイートレード証券です。

特徴は、株式取引の手数料が業界最低水準である、ということ。しかも、マネックス証券と同様、株式取引をする際の操作性もいいので、株式取引をメインに考えている人にはおすすめです。

株式取引ならこちらがオススメ　→　SBI証券

さて、それでは、最後に、今回紹介した４社の証券会社を再度書いておきます。

資料請求・口座開設自体は無料でできますので、どこにしようか迷っている場合には、とりあえず４社とも資料請求をすることをおすすめします。

口座開設には下手をすると１ヶ月くらい時間がかかりますので、後から追加で口座を作ろうとすると、大変な手間がかかります。

そうなるくらいならば、今、４社とも口座を開設して、実際にどこで取引をするかは、後で考える方がいいですよ。

資料請求はこちらをクリック↓

• フィデリティ・ダイレクト
• 楽天証券
• マネックス証券
• SBI証券

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預金に置いておいても利息はほとんど付かない以上、どうしてもリスクのある投資商品で資産運用をするしかありません。

しかし、実際に投資をしようと思っても、投資初心者にはリスクがどれくらいあるのかがわからない、というのが実態ではないでしょうか？

そんな思いを胸に、日々、企業の監査において金融商品・財務に触れる立場にある現役公認会計士が、初心者向けに金融商品毎のリスク・リターンを指標化して、わかりやすく分析しています。

投資家から集めた資金を用いて不動産を購入し、その不動産の賃料や売却収入により得られた利益は、投資家に分配されます。

通常、不動産を購入するためには、億単位のお金が必要となります。ですから、普通の人には、投資対象として不動産を購入することはできないと思いますし、なんとか不動産を購入できたとしても、リスク分散をするために複数の不動産を購入することはできないのではないでしょうか？

そこで、REITでは、投資信託の形を取ることにより、各個人の投資金額を小さくでき、なおかつ、複数の不動産に対して投資をしている格好にすることでリスク分散効果も得られる金融商品としているのです。

また、不動産の値動きは、株式の値動きと相関関係が小さいため、株式とREITに合わせて投資をすることで、さらに広い意味でのリスク分散効果を得ることもできます。

REITは、証券取引所に上場されており、通常の株式と全く同様に売買をすることができます。具体的には、証券会社に対してREITの売買注文を出すことで、REITの売買を行うことができます。

REITの売買価格帯は、大体50万円前後になっています。不動産そのものを購入するよりは、購入金額は安く、複数の不動産に分散投資ができるため、少額での取引に向いた商品となっています。

REITを売買する際には、投資信託でありながら販売手数料や信託財産留保金を支払う必要はありません。一方で、通常の株式と同様に証券会社に対して取引手数料を支払う必要があります。

但し、REITを保有している場合、信託報酬の支払義務は発生します。

REITはアクティブ型の投資信託であるため、信託報酬率は1%前後とやや高いめの設定がされています。そのため、長期保有を考えている場合には、注意が必要です。

ETFは、「Exchange Traded Fund（上場投資信託）」の略で、その名の通り、証券取引所で売買することができます。

売買の仕方は、通常の株式と全く同じです。証券会社に対して、ETFの売買注文を出すことで、証券取引所へ売買が取り次がれ、取引をすることができます。

ETFの最低売買価格はそのときの株価水準にもよりますが、大体10万円から20万円程度になっており、日本の株式市場全体に分散投資ができるため、少額での取引に向いた商品となっています。

ETFを売買する際には、投資信託でありながら販売手数料や信託財産留保金を支払う必要はありません。一方で、通常の株式と同様に証券会社に対して取引手数料を支払う必要があります。

但し、ETFを保有している場合、信託報酬の支払義務は発生します。

これが、何を意味しているかというと、ETFを長期保有していると、日経平均株価等の指数と比較して運用成績が落ちてくる、ということを意味しています。

ETFは、指数連動型の運用（パッシブ型運用）を行うため、信託報酬は0.1%から0.3%程度と低率のことが多いですが、それでも、信託報酬が発生していることに違いはありませんので、購入の際には、ご注意ください。

投資信託について、投資家から解約要求がきた場合、投資信託側では、投資家に対して払い戻す現金を準備するために、投資財産を換金する必要があります。

投資財産を換金するためには、一定の手数料がかかりますし、もし、想定外のタイミングで、解約要求を受けた場合には、想定したよりも安い価格でしか換金できない可能性すらあります。

そこで、解約要求をする投資家と、投資信託を保有し続けてくれる投資家との公平性を保つために、解約時に手数料を徴収することがあるのです。

この手数料のことを信託財産留保金といいます。

なお、この信託財産留保金は、業者の利益とはならずに、投資信託財産に組み込まれることになります（＝解約しない投資家のものとなります）。

身近なところでは、MMFを購入して１ヶ月以内に換金する場合には、信託財産留保金として解約額の0.1%程度の手数料がとられることが多いです。

これは、MMFの投資対象が長期国債が中心であることから、短期間で解約した投資家に対して、一種のペナルティを課したものだと考えられるでしょう。

投資信託で運用している期間中も、投資信託の運用責任者は、銘柄を選び、実際に金融資産の売買を行う等、様々な業務を行っています。

それらの業務の対価として、投資家は、投資信託の運用期間中に手数料を支払うこととなっているのです。

信託報酬の水準は、アクティブ型とパッシブ型で大きく異なります。

アクティブ型（ファンドマネージャーが積極的に銘柄選びをするタイプの投資信託）では、運用に手間がかかる分、運用残高に対して2%から3%と高い割合に設定されるものが多いです。

一方で、パッシブ型（株価指数等に応じて自動で売買がされるタイプの投資信託）では、運用コストがあまりかからないため、信託報酬は0.15%程度と安く設定されることもあります。

投資信託を購入した場合には「投資による利益−信託報酬」が投資家の手取額となります。

そのため、信託報酬が高い割合に設定されている場合には、よほど、投資による利益率が高くならないと、投資家から見た利益が残らないという結果にもなりかねません。

例えば、信託報酬が2%、投資利回りが1.5%とすると、投資家の手取りベースでは、1.5%−2%＝△0.5%とマイナスの運用利回りになる可能性もあるのです。

信託報酬は、投資信託を保有する期間が長いほど、投資家にとっての負担額も大きくなります。そのため、長期投資を考えている場合には、信託報酬を安く抑えることが肝心です。

一般的には、購入額の2%から3%が販売手数料として徴収されます。

最近、よく「ノーロード投資信託」とか「ノーロード投信」といった言葉を耳にするようになりましたが、これは、販売手数料が無料の投資信託、という意味で使われるのが一般的です（投資信託の手数料としては、販売手数料の他、信託報酬、信託財産留保金等がありますが、ノーロード投資信託であっても、これらの手数料が徴収される場合もあるので、ご注意ください。

ところで、投資家が支払った販売手数料は、投資信託を販売した業者（銀行等）、投資信託を運用する業者（投資信託会社）等に割り振られ、各社の収益となります。

言われてみればあたりまえですが、投資信託を販売した業者にも、投資信託購入時の手数料が分配されています。そのため、質の悪い業者の場合、販売手数料の高い投資信託を勧めてくる場合もありますので、ご注意ください。

投資信託と言っても、様々なものがありますが、一般的には、下記のような類型に分けることができます。

• 株式投資信託
• 転換社債投資信託
• 債券投資信託
• 外国株式投資信託
• 外債投資信託
• オプション組込型投資信託

各投資信託のリスクの度合いは、組み入れている投資商品に応じて決まります。

そのため、主に株式に対して投資を行う投資信託の場合には、株式に対する投資リスク、外債に対して等しを行う投資信託の場合には、外債に対する投資リスクを負うことになります。

なお、投資信託は、通常は、投資額以上の損失を受けない商品設計にすることが多いと思います。

投資信託のメリットとしては、下記のような点があげられます。

• 元本が少額でも分散投資の効果が得られる
• 細かい投資対象は専門家が決めてくれるため、投資をするにあたり詳細な商品知識がなくても大丈夫

投資信託では、多数の人からお金を集めて、運用方針の範囲内で様々な金融資産を購入し、投資信託の運用資産としていきます。投資家は、投資信託を購入することで、それらの様々な金融資産を少しずつ購入したのと同じ効果が得られるのです。

通常、株式では10銘柄くらいに分散投資をすればいい、と言われていますが、10銘柄を購入するためには、数百万円の資金が必要になります。

投資信託を購入することで、もっと少額で簡単に分散投資の効果を得ることができるのです。

また、投資信託では、何に投資をするかは投資信託の運用責任者が決定します。投資家は、自分の投資方針と一致する投資信託を選びさえすれば、あとの細かい判断はすべて投資信託の側で行ってくれますので、詳しい商品知識がない人にも安心だといえます。

一方で、投資信託のデメリットとしては、手数料が割高になる、という点が挙げられます。

投資信託を購入・保有・売却する過程で、下記のように様々な手数料が徴収されます。

• 購入時：購入手数料
• 保有時：信託報酬
• 売却時：信託財産留保金

たとえば、今はやりの「ノーロード型投資信託」は、手数料無料をうたっていますが、これは購入時の手数料が無料なだけで、信託報酬はしっかりと徴収されます。

このように、投資信託を購入することで様々なコストが発生しますが、少額から投資をしたい場合や、銘柄選びに自信がない場合には、有用な投資対象であることに違いはありません。

貴金属や商品の売買を行うといっても、現実に貴金属や商品の受け渡しをするわけではありません。

あくまで、貴金属や商品を受け取る権利（先物）を売買することで、利益を出す取引が、商品先物取引です。

取引の仕組みは、信用取引や為替証拠金取引等と同様に、まず、取引証拠金と呼ばれる一定のお金を入金しておきます。

そして、その取引証拠金を担保として、取引証拠金の数倍から数十倍の商品売買取引を行うのです。

商品先物は、商品先物市場で売買されています。一般の投資家は、商品先物会社を通して売買注文を行うことで利益を得ることができます。

商品先物取引の特徴としては、まず「レバレッジ効果」があげられます。これは、あらかじめ取引証拠金を入金しておくことで、その何倍もの取引を行うことができる効果をいいます。

そのため、商品先物取引においては、投資額（取引証拠金の入金額）に比べて取引額を大きくすることができるため、利益が出る場合にも損失がでる場合にも、その金額は非常に大きなものとなります。

特に、損失については、当初の投資額を上回る損失が出る可能性もあるため注意が必要です。

また、商品先物取引においては、実質的に価格がドル建てで決まっている商品もあるため、為替変動の影響を受けることがあります。

そのため、為替がどう動くかについても注意が必要です。

さらに、商品先物取引からは利息収入が得られません。そのため、収益源はもっぱら商品の値上がり益から得ることになります。

一方で、商品先物の値動きは株式の値動きと比較した場合に相関関係が薄いと言われています。要するに株価が上がったからといって商品価格は上がりませんし、株価が下がったからといって商品価格が下がることもありません。

そのため、リスク分散の観点からは、株式と商品先物を合わせて購入する、ということも投資戦略としては有効です。

利益がでる仕組み自体は、外貨預金や外貨MMFと非常に似ていますが、現実に為替を売買するのではなく、為替を売買したことにして利益を計算する、という点が異なります。

為替証拠金取引では、あらかじめ取引証拠金を入金しておくことで、その何倍もの取引を行うことができます（レバレッジ効果）。

このレバレッジ効果により、少ない資金で多額の取引を実行できることを意味しています。

このように、為替証拠金取引においては、投資額（為替証拠金の入金額）に比べて取引額を大きくすることができるため、利益が出る場合にも損失がでる場合にも、その金額は非常に大きなものとなります。

為替証拠金取引は、円買いから取引をスタートできます。

通常の外貨預金・外貨MMFの場合には、日本円を売って外貨（ドルやユーロ等）を買う取引からスタートするのが一般的です。そのため、円高が想定されている場合には、外貨を取引できません。

一方で、為替証拠金取引の場合には、現実に外貨を持っていなくても、外貨売り（外貨を売ったことにする）取引を行うことができます。

そのため、円高局面が想定される場合であっても、為替証拠金取引を行うことで、為替差益を得るチャンスが得られることになります。

利益がでる仕組み自体は、外貨預金や外貨MMFと非常に似ており、為替差益、利息収入（スワップ収入といいます）が利益の柱となります。

為替証拠金取引が、外貨預金や外貨MMFと大きく異なる点は、あらかじめ取引証拠金を入金しておくことで、その何倍もの取引を行うことができる、という点にあります。

この、手持ち資金の何倍もの取引ができることを、「レバレッジ効果」といいます。

レバレッジというのは「てこ」のことなのですが、要するに、少ない資金で多額の取引を実行できることを意味しています。

このように、為替証拠金取引においては、投資額（為替証拠金の入金額）に比べて取引額を大きくすることができるため、利益が出る場合にも損失がでる場合にも、その金額は非常に大きなものとなります。

特に、損失については、当初の投資額を上回る損失が出る可能性もあるため注意が必要です。

為替証拠金取引を外貨預金や外貨MMFと比べた場合のメリット・デメリットは下記の点にあります。

メリット

• 為替手数料が安い
• 手持資金を超える取引ができる
• いつでも換金できる
• 円の買い建てから取引をスタートできる

デメリット

• 損失が当初投資額を上回る可能性がある
• 所得税法上、雑所得の扱いとなるため利益に対して課税される。

為替証拠金取引は、通常の外貨預金等と比べると、円の買い建てから取引をスタートできる、という点が大きな特徴としてあげられます。

通常の外貨預金・外貨MMFの場合には、日本円を売って外貨（ドルやユーロ等）を買う取引からスタートするのが一般的です。そのため、円高が想定されている場合には、外貨取引を行いづらい状況となります。

一方で、為替証拠金取引の場合には、現実に外貨を持っていなくても、外貨売り（外貨を売ったことにする）取引を行うことができます。

そのため、円高局面が想定される場合には、為替証拠金取引を行うことにより、為替差益を得る機会が得られることになります。

通常の場合、株式を購入するためにはあらかじめ資金を準備しておく必要があります。また、株式を売却する場合にはあらかじめ株券を保有しておく必要があります。

ところが、信用取引を用いると、ある一定のお金（取引証拠金）を証券会社に差し入れておけば、お金または株券を借りることにより、その取引証拠金の何倍もの売買を行うことができるのです。

信用取引のメリットは、下記のような点にあります。

• 自分の手持資金以上の取引ができる
• 株式の売却取引から取引を始めることができる

信用取引においては、取引証拠金を証券会社に差し入れておけば、その取引証拠金の何倍もの売買を行うことができるのです。そのため、信用取引を行うことにより、自分が持っているお金以上の金額を運用することができるようになります（レバレッジを効かせるというふうにいいます）。

また、通常の株取引においては、常に株の購入から始めなければいけません。

そのため、相場環境が値下がり基調にあるときには、利益を上げることは難しくなってしまいます。

ところが、信用取引においては、株券を借りて売却することができるため、株の売り取引から始めることができます。

そのため、株価が値下がりする、と読んだ場合にも利益を上げることができます。

一方で、信用取引は、自分の手持資金以上の取引ができるため、相場の読みを誤ると、投資元本以上の損失を被る場合もあるので注意が必要です。